仙台から全国へ

未来のアスリートを育む 部活動支援プロジェクト

Future Athletes from Sendai

地域とともに、
未来のスターを育む

⼦どもたちにとって、スポーツは夢や⽬標を持ち成⻑するための⼤切な機会です。
アスリートや経験者が直接訪問して指導を⾏うことで、
⼦どもたちにプロの技術と熱意を伝え、
成⻑の糧にしてほしいという強い想いがあります。

このプロジェクトを通じて、
地域全体で未来のアスリートを育てていきます。

SYMBOL ATHLETE

SYMBOL ATHLETE

佐藤 あり紗

リオオリンピック バレーボール日本代表

佐藤 あり紗

宮城県出身の元プロバレーボール選手。リオデジャネイロオリンピック日本代表として活躍し、リベロとして正確なレシーブと守備力でチームを支える。引退後は講演、トークショー、イベント、解説など多方面で活動し、バレーボールの普及と次世代育成にも取り組む。

志村 雄彦

仙台89ERS 代表取締役社長

志村 雄彦

宮城県出身の元プロバスケットボール選手。仙台89ERSで卓越したゲームコントロールとリーダーシップを発揮し活躍。引退後は指導や解説、講演活動を行い、現在は仙台89ERSの代表取締役社長としてチーム運営や地域スポーツの発展に尽力している。

FLOW

活動までの流れ

STEP01 お申し込み

お申し込み

指導者派遣をご希望の場合、下記のボタンよりお申し込みください

STEP02 審査・決定

審査・決定

提出された内容をもとに審査を行い、訪問の可否を決定します

STEP03 訪問調整

訪問調整

話し合いの上、指導担当者および訪問日程の調整を行います

STEP04 訪問

訪問

決定した日時に担当者が訪問して実際に学生に指導します

依頼はカンタン!
下記のボタンよりお申し込みするだけ!

現在「仙台市内の中学校」を対象に、指導者派遣を実施中です。
『仙台市外の学校』で派遣をご希望の方はお問い合わせください。

お申し込み・お問い合わせはこちら

教員の負担増と少子化に負けない!未来のアスリートを育む「部活動支援プロジェクト」

ー CROWD FUNDING ー

現在、日本の部活動は深刻な課題に直面しています。

少子化の進行により、学校単位での部員数が減少し、一部の学校では部活動そのものの存続が危ぶまれています。また、教員の働き方改革に伴い、部活動指導に割ける時間が大幅に制限されるケースも増加。
結果として、多くの学校で部活動の質が低下し、子どもたちが安心してスポーツに打ち込める環境が失われつつあります。

こうした危機を前に、未来を担う子どもたちが夢や目標に向かって挑戦できる環境を守り、地域全体で学校の部活動を支える新しい仕組みを築こうと、「部活動支援プロジェクト」を立ち上げました。

この取り組みは、地域の企業や支援者の皆さまと共に作り上げる、希望のプロジェクトです。未来のアスリートたちが、大きく羽ばたくその瞬間を、皆さまと共に創り上げていきましょう。

           ただいま準備中

CHALLENGE

私たちの目指す未来

2

地域企業との連携で
部活動の質を向上

地域の企業と手を組み、学校に指導者を派遣することで、部活動のレベルアップ実現を目指します。

1

支援者と学校をつなぐ
新たな仕組みづくり

ホームページとマッチングシステムを通じて、部活動支援者と学校の交流と協力を促進いたします。

3

地域とともに
部活動支援の新しい形を創造

地域の企業と協力し、指導者を派遣することで、部活動のサポート体制を強化いたします。

私たちは、スポーツの可能性を広げるため、
プロジェクトの取り組みを日々成長させています。

1〜2年以内には、全国の学校やアスリート、
さらにプロを目指す若者たちにもご利用いただけるような
新しいスポーツ支援の形を創出します。

スポーツの力で人と人をつなぎ、より豊かな未来を共に創り上げたいと考えています。

挑戦を続け、未来を共に創造しましょう

皆様の温かいご支援とご協力を心よりお待ちしています!

CASES

活動事例

仙台経済同好会について

仙台経済同友会は1947年11月28日に設立された宮城県を拠点とする団体です。
地域経済の発展と会員相互の啓発・親睦を目的とし、
地方創生や震災復興支援、未来の成長に向けた提言など、
東北地域の活性化に取り組んでいます。

また、全国の経済同友会との交流や、
会員の自己研鑽を目的とした講演会や交流会を開催し、
地域経済の発展に寄与しています。

さらに2022年に「部活支援プロジェクト」を開始し、
会員企業の社員を公立中学校の運動部に指導者として
派遣する取り組みを行っています。
教員の負担軽減や生徒の技術向上を目的とし、
教育委員会などと連携して希望校を募りながら実施中です。